検査工（食料品等）の将来性 — AIに奪われる業務・残る業務

入職に当たって、特に学歴は問われないことが多い。入職後すぐに検査工になることはなく、製造部門からの異動で就くことが多い。 資格や職務経験は、検査対象により異なり、初心者でも可能なものから、特定の資格所有が望ましいもの、ある程度の経験年数が必要なものまで千差万別である。特に最近では、測定機器の発達により、経験の少ない人でも高精度の検査が可能となってきており、中途採用も多い。ただし、専門性 が必要とされる検査の場合は、測定の基礎や食品加工に関する知識があることが入職に有利であり、大学で微生物学系、発酵系、食品系、畜産・水産学系等の専門分野を学んだ者や調理や食品製造の専門学校卒業者が比較的多いようである。 いずれの場合も、入社後に安全衛生管理者による食品安全衛生講習などの研修や保健所や薬品メーカーが開催する講習会やセミナーを定期的に受講し、食品衛生管理に関する知識を深めていく。 製品ごとに検査手順、検査項目は定まっているが、検査効率にも留意しなければならないので、経験により重点的に時間をかける項目が判断できるようになるなどのノウハウの蓄積が必要である。キャリア展開として、難易度が低い検査の担当から経験により難易度の高い検査の担当への異動や研究開発部門や商品開発部門への異動によりキャリアを積む場合もある。一定程度の経験年数を積んだ後、主任（サ ブリーダー）やその後課長（リーダー）代理等に昇格し、さらに副工場長、工場長等管理者や監督者などの管理・指導的立場の役職に就くこともある。その場合、食品衛生法上置かなければならない「食品衛生管理者」や「食品衛生責任者」の資格を、前者は大学等所定課程の修了や公益社団法人日本食品衛生協会や公益社団法人全国食肉学校の講習受講等により、後者は各都道府県食品衛生協会等が実施する養成講習を受講して取得することが望まれる。 関連資格等として公益社団法人日本べんとう振興協会が実施している「食品微生物検査技士」、一般財団法人日本食品検査が実施している「細菌検査技能評価試験」、「放射性物質測定技能試験」等がある。その他関連資格として公益社団法人日本食品衛生協会が実施している「食品衛生指導員」などがある。 検査の仕事の質を高めるために取扱製品に関係する知識を広めることも重要であり、検査対象によっては食物学、畜産学、水産学、農芸化学等の知識が検査業務の質の向上に繋がる。さらに最近では、検査数値の管理に重点が置かれ、統計的な数値管理の知識も必要となる場合がある。また、通常、パソコンでワード、エクセル等のソフトの基本操作が求められる。 検査の仕事は、定められた細かな作業、同一過程を繰り返す過程で正確性を必要とする作業となるので、判別能力や集中力が持続でき、同じ過程の作業を毎日飽きずに黙々とこなすことに適応できる資質や、納期が重要であることから効率的な手順で段取りよく作業でき、また、製造過程全体を見渡し多角的に解決策を提案できる視野の広さが必要である。 立ち仕事が続く場合や特定の姿勢での作業もあり、一定程度の体力も必要である。 目視検査の場合は、一定の視力が必要とされるが、視力補強の場合はコンタクトレンズではなく眼鏡を求められることもある（コンタクトレンズは落ちて商品に混入すると見つかりにく いため）。製品によっては、触覚や聴覚を用いる検査もある。 工場内で生産部門の他の担当者との調整・協調、トラブル時に上司等に報告・相談する等の情報伝達を行うことも多く、コミュニケーション能力が重要であり、また、心に余裕を持って冷静・適切に対応でき、顧客の信頼を確保できるような責任感と誠実性があることが必要である。 就業を長く続けるには、食品に関心があることが大切であり、食品を作ることに親しみが持てることが望まれる。