マーケティング・リサーチャーの将来性 — AIに奪われる業務・残る業務

最終更新: 2026/03/24

45% AI浸透度(AI代替率)

消費者行動データの自動収集・分類がAIで加速する一方、その背後にある「なぜそうなるのか」という人間心理の読み取りと、そこからのマーケティング施策設計は、リサーチャーの本領発揮の場になります。

マーケティング・リサーチャーの要点 2026/03/24 更新
AI浸透度(AI代替率) 45%
AIが関与するタスク 11件 / 26件
人間中心のタスク 15件
AIに代替困難な要素 対面対応・必須資格・免許
AI実装済み領域 45%
求められるスキル 文章力・説明力・傾聴力

マーケティング・リサーチャーとは

消費者の好みや関心、他社や業界全体の動き、広告の効果や販売戦略など、依頼主が必要としている様々な市場(マーケット)のデータや情報を収集、分析し、報告する。

この職種のAI浸透度は45%。 26件の業務のうち11件でAIが活用され、15件は人間が中心です。 対面対応や必須資格・免許などAIには代替できない要素も多く、 AIとの共存が鍵の職種です。

なるには

入職にあたって、特に資格は必要とされないが、最終学歴は大卒以上がほとんどである。特に有利な専攻はないが、統計や社会調査の手法、経済・流通について学んでいると仕事に役立つ。また、英語など語学に優れていたり、理工系出身の場合は、それらを生かすこともできる。 入職後に実務経験を通して仕事を覚えていく場合が多い。 中途採用では、実務経験を生かした転職も見られる。 関連資格として、民間の「社会調査士」などがある。 集計・分析にあたっては、表計算や統計処理のソフトウェアを使いこなせる必要がある。結果をまとめて報告する際には文章能力、プレゼンテーション能力が求められ、依頼主によっては英語力も必要となる。 担当する分野や業種、業界に対する専門的知識に加えて、好奇心や探求心を持って仕事に取り組める人が求められる。ヒアリング調査等を行う場合は、調査協力者から信頼を得られることも重要となる。

AI時代に伸ばすべきポイント

  • 顧客満足度と従業員満足度を測定・評価する・業界統計と業界誌の動向を監視・追跡するを極める — AIでは代替できない領域
  • 企業の市場ポジション把握に必要な情報を収集・提供するのAIツールを習得 — 効率化の武器に
  • 文章力・説明力の重要性が今後さらに高まる

AIはどこまで浸透しているか

マーケティング・リサーチャーの業務全体のうち、実際にAIが使われている割合です。

AI 45% 人間 55%

業務の45%でAIが活用されていますが、残り55%は人間ならではの対応が求められています。

業務ごとのAI浸透度

マーケティング・リサーチャーの業務を、情報処理面でのAI浸透度で分類しました。身体作業や対面業務の実行は含みません。

11
AIが担う業務
15
人間が担う業務

AIが担う業務 浸透度 50%以上

98% 企業の市場ポジション把握に必要な情報を収集・提供する
AI主導
97% マーケティング専門家等と連携し消費者意見やマーケティング戦略の調査を行う
AI主導
95% 顧客の属性・嗜好・ニーズ・購買行動のデータを収集・分析し、潜在市場や需要要因を特定する
AI主導
94% 競合他社の価格・販売・マーケティング手法に関するデータを収集・分析する
AI主導
92% マーケティング・広告・コミュニケーション施策の効果を測定する
AI+人間
92% 収集データを分析し、マーケティング・販売動向を予測・追跡する
AI主導
91% 調査・世論調査・アンケート等のデータ収集方法を考案・評価し、既存データの取得を手配する
AI主導
88% 調査結果をグラフで図示し、複雑な知見を文章化した報告書を作成する
AI+人間
87% 広告代理店のディレクターと連携し、多様な顧客向け広告キャンペーンを企画する
79% 記事、広報誌、セールスレター、スピーチ等の販促・マーケティング資料を作成する
AI+人間
72% 商品名を考案し、パッケージやパンフレット等のキャッチコピーを作成する 補助
AI+人間

人間が担っている業務 浸透度 50%未満

顧客満足度と従業員満足度を測定・評価する
業界統計と業界誌の動向を監視・追跡する
社内会議に出席し、自社製品・サービスの販促・流通・デザイン・価格設定に関する情報や提案を経営層に報告する
訓練済みの調査インタビュアーを指揮する
広告ニーズを特定するための手順を策定・実施する
製品や媒体に応じてメッセージの表現やトーンを使い分ける
草案やアイデアをクライアントに提示する
商品や広告テーマ・手法、広告コピーの修正点を顧客と協議する
広告トレンドや消費者調査等のマーケティングデータを分析し、最適な販促方法を決定する
製品の訴求すべきセールスポイントを特定するため調査・インタビューを行う 補助
営業・メディア・マーケティング担当者と協議し、広告文の内容やスタイルを検討する
既存の文書を必要に応じて編集・書き直し上長や編集者に提出する
スタッフと協力して脚本・ストーリー・広告コンセプトを企画する
商品・サービス販促のため、出版・放送・インターネット向け広告文を作成する
顧客の視点や理解度に合わせた広告・脚本・記事の文章を作成する
AIの使われ方: AI直接指示 やり取り改善 フィードバック 学習 検証
この分析の見方

各業務のAI浸透度はAnthropic Economic Indexの実測データに基づきます。

※ AI浸透度は業務の情報処理・判断面への浸透を測定しています。身体作業や対面対応など物理的な実行はAIでは代替できないため、浸透度が高くても人間の作業が不要になるわけではありません。

AIが担う業務
情報処理面でAIが50%以上浸透している業務。ただし身体作業を伴う場合、実行は引き続き人間が担います。
人間が担っている業務
AI浸透度が50%未満の業務。対面対応・信頼関係・判断力など人間ならではの強みが求められるか、AI技術がまだ追いついていない領域です。

カラーバーは業務ごとの「AIの使われ方」を示します:

AI直接指示(赤系)
AIに直接タスクを指示する自動化的な利用。この割合が高いほど、AIが主導的に業務を行っています。
やり取り改善(青系)
人間とAIが対話しながら成果を改善していく協働型の利用。
フィードバック(紫系)
AIの出力に対して人間がフィードバックを返す利用パターン。
学習(緑系)
AIを通じて知識やスキルを習得する目的の利用。
検証(黄系)
AIの出力を人間が確認・検証する利用。

なぜAIが入り込めないのか

🧑 AIの浸透を阻む「人間の強み」

55%の業務がAIに浸透していない理由は、以下の人間ならではの要素です。

AIにできない 対面対応

高い対面でのやりとりが求められる仕事

この仕事では他者とのかかわり、対面での議論といった場面があり、AIだけでは対応が難しい領域です。

求められる力: 説明力、傾聴力

この仕事の原動力: 周囲や組織の支援

AIにできない 必須資格・免許

社会調査士など、法令で定められた資格・免許が必要

この仕事では結果・成果への責任といった場面があり、AIだけでは対応が難しい領域です。

AIは補助まで 責任判断

高い責任を伴う判断が求められる

この仕事では結果・成果への責任、意思決定の自由、ミスの影響度、意思決定と問題解決を行うといった場面があり、AIだけでは対応が難しい領域です。

求められる力: 合理的な意思決定

具体的な業務: 「特約店の販売や管理を支援する。」

AIが追いつきつつある領域

ただし以下の領域は、今後のAI進化でギャップが縮まる可能性があります。

変化の兆し 曖昧な判断

正解のない状況での判断力が特に求められる

この仕事では意思決定の自由、優先順位や目標の自己設定、意思決定と問題解決を行うといった場面があり、AIだけでは対応が難しい領域です。

具体的な業務: 「経営者に検討事項として調査結果および改善案を提出する。」

業界で変わるAIの影響

同じマーケティング・リサーチャーでも、働く業界によってAIの影響度は異なります。デジタル化が進んだ業界ほど、AIとの接点が多くなります。

情報通信業
AI化 45% 潜在 +37%
金融・保険業
AI化 45% 潜在 +37%
製造業
AI化 45% 潜在 +27%
卸売業
AI化 45% 潜在 +27%
小売業
AI化 45% 潜在 +27%
サービス業(その他)
AI化 45% 潜在 +27%
すでにAI化 AI活用で伸びる 組織のAI導入で恩恵 人間のみ
この分析の見方
すでにAI化
AIが直接代行している業務の割合。どの業界でも共通です。
AI活用で伸びる
AIツールを使いこなすことで生産性を上げられる領域。個人のスキルと業界のIT環境に左右されます。
組織のAI導入で恩恵
会社がAIシステムを導入することで、自然と恩恵を受けられる領域。
人間のみ
身体作業・対面・感情など、現在のAI技術では対応できない領域。

この職種の年収

厚生労働省「賃金構造基本統計調査」に基づくマーケティング・リサーチャーの給与水準です。

業界で変わる年収

同じマーケティング・リサーチャーでも、働く業界によって年収は大きく異なります。

電気・ガス・熱供給・水道業 695万円
鉱業,採石業,砂利採取業 687万円
金融業,保険業 614万円
情報通信業 556万円
学術研究,専門・技術サービス業 540万円
不動産業,物品賃貸業 536万円
教育,学習支援業 530万円
製造業 524万円

出典: 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」(2023年)

この職種に向いている人

ホランドの職業興味理論(RIASEC)に基づく適性タイプです。

E 企業的
3.7
S 社会的
3.5
I 研究的
3.2
R 現実的
3.1
C 慣習的
3.0
A 芸術的
2.8

人を率い、目標を達成する活動が好きなタイプが向いています。

求められるスキルと知識

マーケティング・リサーチャーに求められる主要スキルと専門知識です。スコアは5段階評価。

スキル

1
文章力 4.5
2
説明力 4.5
3
傾聴力 4.5
4
読解力 4.4
5
説得 4.1

知識

1
販売・マーケティング 3.0
2
ビジネスと経営 3.0
3
事務処理 3.0
4
顧客サービス・対人サービス 2.8
5
経済学・会計学 2.7

働く環境と雇用形態

働く環境

座り作業 ほぼ常に 89%
空調のきいた屋内作業 ほぼ毎日 83%
電子メール ほぼ毎日 83%
他者とのかかわり ほぼ毎日 72%
意思決定の自由 ある程度は自由がある 57%
規則的(ルーチンやスケジュールが決まっている) 規則的(ルーチンやスケジュールが決まっている) 57%
電話での会話 ほぼ毎日 54%
厳密さ、正確さ きわめて重要である 54%

雇用形態

正規の職員、従業員
80.4%
パートタイマー
15.2%
派遣社員
6.5%
契約社員、期間従業員
6.5%
自営、フリーランス
6.5%
経営層(役員等)
4.3%
わからない
2.2%

必要な学歴・資格

AIでは代替できない専門性の証明。資格保持はAI時代の差別化要因になります。

関連資格

  • 社会調査士

近い職種のAI浸透度

マーケティング・リサーチャーとキャリアが近い職種を、AI浸透度の違いで比較できます。

マーケティング・リサーチャーの将来性とAIの影響

「マーケティング・リサーチャーはAIに代替されるのか?」という不安を持つ方に向けて、データに基づく分析をお届けします。

AI代替率: 45%

AI代替率は45%で一部の業務は自動化が進みますが、対面対応・必須資格・免許が求められる領域は引き続き人間が中心です。

AIが変える業務

企業の市場ポジション把握に必要な情報を収集・提供する、マーケティング専門家等と連携し消費者意見やマーケティング戦略の調査を行う、顧客の属性・嗜好・ニーズ・購買行動のデータを収集・分析し、潜在市場や需要要因を特定するなどはAIの活用が進んでいます。これらの業務は効率化される一方、新たな役割が生まれます。

AI時代に求められるスキル

文章力・説明力・傾聴力といったスキルの重要性が高まっています。AIを補完する人間の強みを伸ばすことがキャリアの鍵になります。

よくある質問

マーケティング・リサーチャーはAIでなくなりますか?

マーケティング・リサーチャーがAIで完全になくなる可能性は低いです。AI代替率は45%で、15件の業務は引き続き人間が担います。ただしAI活用スキルが将来性を左右します。

マーケティング・リサーチャーはAIに代替される?

リサーチャーの仕事は「変わる」ものです。定量データの抽出はAIが担い、リサーチャーは「その数字が意味することは何か」を深掘りする役割にシフトします。

マーケティング・リサーチャーでAIはどう活用される?

業種により異なりますが、AI総合活用度は81%です。すでにAI化されている部分が45%、AI活用で伸ばせる部分が23%、組織のAI導入で恩恵を受ける部分が13%です。

マーケティング・リサーチャーの将来性は?

今以上に重要な職種です。AI時代にこそ、消費者の潜在ニーズを掘り出せるリサーチ設計力と、データの限界を見抜く批判的思考が組織の競争力を左右します。

AI時代にマーケティング・リサーチャーに必要なスキルは?

統計的思考とストーリー構築力です。データが示すパターンだけでなく、それがなぜ起きているのかという仮説を立て、それをマーケティング施策に翻訳する能力が必須です。

マーケティング・リサーチャーで生成AIをどう活用できる?

マーケティング・リサーチャーでは11件の業務でAIが活用されています。主な活用領域は企業の市場ポジション把握に必要な情報を収集・提供する、マーケティング専門家等と連携し消費者意見やマーケティング戦略の調査を行う、顧客の属性・嗜好・ニーズ・購買行動のデータを収集・分析し、潜在市場や需要要因を特定するなどです。

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最終更新: 2026/03/24

AI浸透度はAnthropicのAnthropic Economic Index (AEI)の観測値(CC-BY)に基づく。業種別分析は独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成「職業情報データベース」のデータを加工して算出。JILPTおよびAnthropicの見解ではありません。分析方法の詳細

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