セキュリティエキスパート（オペレーション）の将来性 — AIに奪われる業務・残る業務

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、大卒以上で、専攻は理工学部の情報系や社会情報系が多い。セキュリティ専門の学科等を設ける大学も増えてきている。 新卒採用以外では、同業他社やセキュリティ関連のソフトウェア開発会社など、近接した業界からの転職や、システムを設計するエンジニアやプログラマーからの転身もある。 仕事をする上で必須の資格はなく、実績、経験が重視されるが、基本情報技術者試験、応用情報技術者試験、情報セキュリティマネジメント試験、情報処理安全確保支援士試験等を受検する者もいる。これらの試験に合格すると企業によっては手当が付く場合もある。 入職後の教育としては、新人研修を受けた後、OJTでベテラン（シニアアナリストやシニアオペレーター、スーパーバイザーと呼ばれることもある）のもと、ログの分析、セキュリティ装置の操作等、1～2年かけて教育していく企業もある。 一人前になったとみなされるのは、セキュリティ装置を自在に操作できること、また、ログや指標が示す状況がセキュリティとしてどのような意味を持っており、システムにどのような影響を与えるかが分かり、顧客に分かりやすく、的確に説明ができるようになることであり、このレベルになるのには3年程度の経験が必要と言われる。セキュリティ関係のワークショップに参加し、システムを攻撃する側と防御する側のチームに分かれ、実践的なスキルや技術を磨くこともよく行われている。 セキュリティを監視、対応するチームのリーダーとなり（シニアアナリストと呼ぶ会社もある）、マネージャー、管理職から会社の経営層となる人もおり、また、セキュリティの専門家として、システム開発会社やメーカーに転職する人もいる。セキュリティに関するコンサルタントとなる人もいる。 必要なスキルとしては、まず情報収集力が求められる。新しいセキュリティ関連の技術や製品に関する情報を常に把握し、組織内外で発生するインシデントの情報を収集、分析し、適切な対処法を常に更新することが重要である。 また、顧客や関係者など、セキュリティに詳しくない人に状況を説明し、被害拡大を最小限に抑えるために、状況と対応方法をわかりやすく的確に伝えられるコミュニケーション能力も必要である。 インシデントの発生を事前に予測したり、インシデントが生じたときには危機に対応するチームと共同で問題を解決する能力も求められる。